バルス

バルス（東証一部2738）の髙島郁夫社長とラジオＮＩＫＫＥＩの番組で対談しました。

バルスは、インテリアや生活雑貨の小売を展開しています。 「リテール」・「プロダクツ」・「スペースクリエイション」の分野において、デザインを施すことによって創出された新たな付加価値を用いて空間を創り上げ、感性豊かなライフスタイルを提案しつづけることを事業としています。

具体的には、主力の「Francfranc」をはじめ、「About a girl by Francfranc」、 「BALS TOKYO」、 「J-PERIOD」、 「HERVE GAMBS」などを展開しています。さらに関連会社として、「amadana」というデザイン家電のメーカーの直営ショップがあります。売上比率は、インテリア、雑貨、小物の小売が97％、3％は家電事業や住宅事業です。

それぞれのブランドは、デザインというワードによって有機的につながりあってシナジーを生み出していく、いわゆるデザインコンツェルンを形成することを目指しています。

スローガンは「Value by Design」。デザインによってどれだけバリューを出していけるか・・・。デザインは、形だけではなく、使い勝手や使われるシーン等、広義のデザインで豊かさあるいは付加価値を出していけるか。

不況でモノが売れない時代に消費者にいかに訴えていくかその秘訣をたずねると、

「日常のことがどれだけ商品によって楽しくなるか、付加価値を出していけるかということがテーマ。まだ1,000円や2,000円で生活が楽しくなるのであれば買いたいという方が多くいらっしゃいます。」とのこと。

でも、100円ショップなどの低価格の生活雑貨も人気ですが・・・。

髙島さんは、「価格は、好景気不景気に関わらず、商品の一側面でしかない」と言います。

低価格・大量生産で色違いを次々出すという手法ではなく、ヒット商品が生まれても同じ商品を続けて大量に作らずに、新たなヒット商品をスピード感をもって開発していくことが肝心なのだとか。

よりデザイン性を高め、質を高め、リーズナブルで付加価値の高い商品開発をさらに進めていくことにドライブをかけていくことで更なる成長を図ります。

また、今後はリアルフリートの家電にも注目です。世の中にない家電を作っていくことを目標に掲げています。5月22日からａｍａｄａｎａブランドから小型のムービーカメラ「ＳＡＬ」が発売される予定です。

これまでのムービーカメラは高度な技術革新を伴って開発されることが多く見られましたが、「使いやすい」ことをテーマにして小型で楽に使えてみんなで笑顔を共有できるようなムービーカメラを作ったそうです。

家電は次々と高スペックなものが出てきますが、「そこまでの高スペックが本当に必要？」と私自身も思うことがしばしばあります。

（例えばデジカメ・・・。新商品はいつも魅力的ですが、高スペックだから良い写真が撮れるとは限りません。

デジカメの開発競争の一方で、トイカメラと呼ばれるプラスチックレンズ等の低品質レンズを搭載し、絞りもシャッタースピードも限定されているような超・低スペックのカメラが女性を中心に人気を集めています。）

今後、どのような魅力的な製品で私たちを楽しませてくれるのか、世の中を楽しくするのか、期待したいと思います！

博展

博展（ヘラクレス2173）の田口徳久社長とラジオＮＩＫＫＥＩの番組で対談しました。

博展は、昭和42年（１９６７年）に創業。昭和45年（１９７０年）に設立。

展示会、ディスプレイ、イベント及び映像、グラフィックデザインの企画制作・施工・運営を手がけています。

社名の「博展」には、「博覧会・展示会の仕事を極めていく」という思いがこめられているそうです。

博展の強みは、

多様な専門スタッフが顧客のビジネスを理解し、目的達成に向けたクリエイティブワークを提供していること。

販売・制作・実施を一貫体制で行うことにより、余計な中間マージンやコミュニケーションロス、時間ロスを抑えていること。

博展はメディア選択にとらわれない立場「メディアニュートラル」で、ユーザーとのコミュニケーションポイントに対して顧客の目標を達成するための最適なメディアとクリエイティブを提供していること。

特に三つ目は広告代理店と比較して大きな特長のひとつといえそうですね。

厳しい経済状況で広告宣伝費を抑える企業も多い中、その影響については、

マス媒体は減少傾向である一方、博展がメインの領域としている販促の分野はさほど影響を受けないだろうと田口社長は見ています。そして、博展が得意としているエコ・プロダクツ展のような環境系や国際医用画像総合展などの医療系は逆にまだ伸びると予想されています。

更に田口社長は、「今回の経済不況は、博展にとってはチャンスだと捉えられる部分がある。これまでの取引先を見直す企業が増えていて、特に大手企業は、大手広告代理店と取引を見直す傾向にある。逆に博展は、去年2月に株式公開、信用度と知名度が高くなってきている。実際に今期新しくお付き合いを始めて下さった大手企業が増えており、この機会に大手との取引をさらに増やしていける」と、現在はチャンスの時期だと捉えてしています。

田口社長の夢をたずねると

「我々は、クリエイティブワークやデザインを仕事にしているが、現在、これだけ溢れているデザインやクリエイティブワークについて、どこが制作をしているのかと皆様に尋ねると、まず答えが返ってこない。つまり、魅力的なデザインやクリエイティブワークを手掛けている業界が浮かんで来ないのです。これは、おかしいし、寂しいこと。我々は、10年を目標にクリエイティブやデザインを扱っている業界が一般の方から見える業界になるまで力を付けていきたい。そして、その業界の中でトップに立って業界をリードし、そこで働くデザイナー達が世の中でクローズアップされて理解され、そして益々発展していくような夢を描いています。 」と話していました。

企業のブランド戦略、デザイン、ディスプレイ、広告、そのすべてに関わるようなデザイナーやクリエーターで、誰もがその名を知っているような人はまだ日本に数えるほどしか居ないのではないでしょうか。今後日本でも益々注目が集まる職業となりそうですし、これまでにない人材やスターが出てくる可能性も。

単にデザイナーやクリエーターとして優秀というだけでなく、より広い視野と知識を持ち、企業のニーズを踏まえた上で多岐に渡る戦略を考えられる人が求められているのかもしれません。

また、不況下で企業が広告宣伝に関わる取引先の見直しを行う中で、新たな選択肢を求める動きやその流れがどこに向かうのか、大いに注目ですね。

ノバレーゼ

ノバレーゼ（マザーズ2128）の浅田剛治社長とラジオＮＩＫＫＥＩの番組で対談しました。

ノバレーゼは、ハウスウェディング、ホテルや結婚式場の再生事業、ウェディングドレス・タキシードのレンタル及び販売、レストランの事業を展開しています。

売上比率は、披露宴の販売のプロデュース事業が約4割、飲食のホテル・レストラン事業が約4割、ウェディングドレス・タキシードの婚礼衣装事業が約2割。

店舗数は、ドレスショップが15店舗、ゲストハウスが20店舗（直営13店舗）、ホテルが1店舗。主に東名阪に展開しています。

ノバレーゼの婚礼衣装事業の特長は、ノバレーゼとエクリュスポーゼという2つのブランドがあり、ノバレーゼは、イタリアからドレスを直輸入して高級なゾーンの商品展開を、エクリュスポーゼは、もう少し安い価格で年齢的にも若い層をターゲットにした商品展開で、イタリアの生地を中国で縫製することによってコストを抑えています。

婚礼プロデュース事業では、最近は、小さい会場やゲストハウスで親族や友人を招くというゲストハウスウェディングという概念が欧米から入り、ヨーロッパのお城や邸宅を模したゲストハウスが多く作られるようになりました。ノバレーゼは、デザインに特徴のあるモダン建築で、あまり結婚式場に見えない施設を作って他社との差別化を図っています。

「一軒家」、「庭付き」、「貸し切り」のキーワードでハウスウェディングを展開し、可能な限りゆとりのある結婚式を提案しています。

モノリスとアマンダンという2つのブランドを展開していますが、モノリスは、比較的ターミナル駅の近くで利便性の良いところ、（庭はそれほど広くはなく）、建物で見せるスタイル。アマンダンは、駅から車で20分程度の場所にあり、緑があったり、山があったり、というような風光明媚な場所にあり、ほっとするような癒しの空間、プチリゾート感覚を提供しています。

ノバレーゼでは、結婚式場の再生事業も展開していますが、

色々なホテルの経営が厳しくなってきている中で、ホテルや結婚式場を再生して欲しいというような依頼が多くあり、見極めさえ間違わなければ再生する余地のある物件はかなりあるそうです。再生事業は、新築と比較して投資も抑えられて展開のスピードが早いことから、新築のハウスウェディングとは違うビジネスの面白さがあるそうです。

浅田社長は、少ない投資で最大のリターンを生み出すためにも「見極め」が重要だと対談中に何度か強調していましたが、昨年は、マンションディベロッパーと競合するとほとんど競り負けていたのが、景気悪化の影響でディベロッパーの多くが厳しい経営環境になったことから、現在では非常に良い条件で調達できるということです。

ノバレーゼのビジネスでユニークなのが、ホテル・レストラン事業。

ハウスウェディングの平日にはレストランを提供しています。ランチとディナーがあり、ランチは3,000円～5,000円の価格帯で展開。これは、高級感のあるところでゆっくりランチが食べられると地元の方にも好評なのだとか。また、一軒家を貸し切りにしたような宝石の展示会や車の新車の発表会等にも利用されているそうです。

式場の場所をこっそり（？）下見したい人も気軽に利用できそうですし、繁忙期以外に従業員がサービスの経験を重ねる場としても、また、消費者の声を拾う場としても良いアイデアではないでしょうか。

長引く不況の影響も踏まえて今後の市場環境について浅田さんにたずねると、

「当面は多少単価に影響があるかも知れませんが、逆に不景気になると結婚が増えると一般的には言われています。最近『婚活』がブームになっていて取り上げられていますが、結婚したい人は潜在的にはかなりいらっしゃいます。マーケット全体を見ても昨年で72万組の婚姻届組数があって、そのうち披露宴をやっているのが50万組と言われています。私どもの昨年の取扱組数がまだ2,000組、マーケットシェアとしてはまだまだです。 その50万組が増えるか減るかの議論の前に業界の中で淘汰が起きてくると考えています。閉鎖や廃業に追い込まれるホテルが増えてくると宴会場の数が減りますので、残存者利益がかなりあるのではないかと思います。きちっと堅実な経営をやって生き残った企業には後で果実を得られるのではないかと考えています。」と話していました。

「堅実」、「誠実」な経営を心がけ、コンスタントに投資家との約束を果たしていきたいと浅田さんは話していました。

大きな景気の波を受けると、消える企業もあれば新たに生まれる企業や大きく成長する企業も。新陳代謝が生まれダイナミックな変化が起きる時こそ投資家にとっては大きなチャンス。そして、リターンを生み出すために「見極め」が大事なのは企業の投資にも、個人投資家にとってもいえることですね。

GDO

ゴルフダイジェスト・オンライン（マザーズ3319）の石坂信也社長とラジオＮＩＫＫＥＩの番組で対談しました。

ゴルフダイジェスト・オンライン（以下ＧＤＯ）は、インターネット上で国内最大級のゴルフの総合サービスを提供しています。

ゴルフ用品の販売 、ゴルフ場の予約サービス、ゴルフに関連する総合メディアサービスを展開しています。

ＧＤＯの強みは、

ゴルフ用品の品揃え。

常に年間通して価格競争力があること。

商品について、あるいは買った人達の声、記事や動画等、どこよりも情報量が充実していること。

決済や商品到着までの安心感やカスタマーサービス等、サービス力が充実していること。

インターネットで強い企業は一つに特化するのではなく、複数の総合力によるものだと石坂さんは話しています。

ゴルフビジネスは、不況下で厳しい環境下にあるのではないかと思い伺ったところ、

「ゴルフビジネスは、従来大きく景気の影響を受けると思われてきています。ただ、日本のゴルフ自体はＧｄｏが参入してからこの10年間で変わったと思います。これは、ゴルフが一般市民でも気軽に楽しめる環境になったということです。社用ゴルフから個人の趣味としてのゴルフに変わったため、景気の影響は少なくなったと現時点では感じています。」と話していました。

市場規模は、金額ではなかなか伸びづらい状況にあるものの、プレー代が下落していたり、ゴルフ用品も安いものや中古でもっと手軽に商品が手に入れることが出来たり、プレーする人たちの裾野が広がりやすい変化も起きているようです。

去年の年末までの状況では、どうしても高額商品の消費は影響を受けている一方、これだけ景気が混乱しているにもかかわらず日米のゴルフのプレー回数はさほど落ちていないのだとか。

石坂社長は、今年を通して言えば、ゴルフ用品関係は少し落ち込んで影響を受けるものの、プレー回数そのものは（天候などの要素を除いた経済的影響では）、今年前半に関しては大幅な落ち込みはしないだろうと見ています。

今後の課題について

システム投資は、投資のタイミングの見極めや企業規模のバランスをいかに取っていくかというところが大きな経営課題の一つとしています。

今後の注力分野については、

1つ目は、モバイル、

そして2つ目は、ゴルフ自体がグローバル化していて、プロスポーツの中でゴルフの占める割合は大きくなってきているとして海外展開を挙げていました。

石坂社長は、ゴルフというフォーカスを持ってゴルフの中ではNo.1の企業として、成長を実現しながらも新たな成長の投資を行い、バランスの取れた形での経営戦略を取っていきたいと話していました。

TYO

ティー・ワイ・オー（JASDAQ4358）の吉田博昭社長とラジオＮＩＫＫＥＩの番組で対談しました。

ティー・ワイ・オーは、JR東海の「そうだ 京都、行こう。」をはじめ、トヨタ、ホンダ、ユニクロ、キリンなど様々な企業のＣＭを年間およそ500本作っています。（ティー・ワイ・オーの手がけるＴＶ－ＣＭは、誰もが一度は目にしたことがあるのではないでしょうか。）

多くの人の記憶に残る秀逸なＴＶ－ＣＭの企画・制作会社として知られていますが、

現在では、映像コンテンツに関する事業を幅広く展開しています。

設立以来の基盤事業であるTV-CMの企画･制作と、広告の企画･プロデュース及びマーケティング･コミュニケーションの事業、

アニメーション、CG、ゲームソフト、音楽映像、映画、ドキュメンタリー番組の制作、キャラクターの企画･制作と多岐にわたる分野で展開するエンタテインメント事業、

TV-CMに並ぶ広告の主力媒体としてＷＥＢを活用する企業が増える中、グループ各社それぞれの個性を生かしながら、企業の広告に欠かすことのできないコミュニケーションツールの制作･提供、

映像コンテンツ制作会社各社へのソリューション提供事業、

また、海外でも優秀なクリエイターたちとTYOグループとの国際的なクリエイティブネットワークの構築を行っています。 WEB制作では、2006年3月オランダにTYO International B.V.を設立、欧米のWEB制作会社への出資を行っています。また、アニメーション制作では、中国の大連市に設立した、大連東方龍動画発展有限公司でアニメーション番組の制作などを行っています。

2002年、上場直後に吉田社長と別の番組で対談したことがありますが、

当時と比べて、現在の事業内容は多岐にわたり、分社化、Ｍ＆Ａ、マルチメディア戦略により様々な分野への進出、その展開と成長には目を見張るものがあります。

事業ポートフォリオを増やすことによりシナジー効果やリスクの分散化が図れるという考え方も出来ますが、やみくもに事業を拡大したり、Ｍ＆Ａ戦略の失敗により苦境に陥る上場企業も少なからず見られます。特に、景気が低迷する時期には、拡大戦略のマイナス面が業績に反映される企業も多いものです。

そうした懸念についても単刀直入に質問してみました。

今後の成長戦略や業績見通し、株主還元など詳しい番組内容については、番組サマリーをご覧ください。

☆吉田社長はクリエーター出身。

TYOをどのような会社に成長させていきたいのか質問したところ、
クリエイティブな仕事、映像・コンテンツの仕事ができる一番いい場所、世界で一番いい場所にするのが目標。クリエイティブな仕事が育っていく仕組みを作っていきたいと答えてくださいました。吉田さんは、今も昔も映像作りが本当に大好きなのだと強く感じました。

☆ＴＹＯグループの強さの秘密や経営の特徴などについて、

高嶋健夫さんのTYOの勢いはなぜとまらないのか が参考になりました。

ＴＹＯに興味をもたれた方、業界への就職を目指す方など、是非ご一読くださいませ！

夢真ホールディングス

夢真ホールディングス（大証ヘラクレス２３６２）の代表取締役会長兼社長の佐藤眞吾さんとラジオＮＩＫＫＥＩの番組で対談しました。

夢真ホールディングスは、建設業界に特化し、専門性の高い人材の派遣や業務を担う事業を展開しています。

番組サイトはこちら。

メディア工房

メディア工房（東証マザーズ3815）の長沢一男社長とラジオＮＩＫＫＥＩの番組で対談しました。

メディア工房は、パソコン、携帯電話、ゲーム機器向けに占いコンテンツを提供しています。

番組では、詳しい事業内容、同業他社と比較した強み、業績、今後の戦略などについて聞きました。

詳しい番組内容は、番組サイトをご覧ください。

ビットアイル

ビットアイル（大証ヘラクレス3811）の寺田航平社長兼CEOと、ラジオＮＩＫＫＥＩの番組で対談しました。

ビットアイルはデータセンターの運営などの事業を展開しています。

番組では、詳しい事業内容、市場環境、業務・資本提携、業績、今後の課題、中期経営計画などについて 聞きました。

詳しい番組サマリーについては番組サイトをご覧ください。

オウケイウェイヴ兼元社長＜ホームレス体験からの起業＞

オウケイウェイヴ（名証セントレックス3808）の兼元謙任社長とラジオＮＩＫＫＥＩの番組で対談しました。

オウケイウェイヴは、OK Wave.jpという質問と回答をインターネット上で交換するサービスをメインとして2つの事業を行っています。

1つは、ポータル事業。個人向けにOK Wave.jpという日本最大級のQ&Aサイトの運営です。登録会員数は、2008年11月現在で128万人、月間利用者数が4100万人、そしてQ&Aの累計が1713万件以上。アクセス数は、月間5億5千ページビュー以上。（このポータルは、2008年度グッドデザイン賞を受賞しました。）

また、法人向けサービスとしてQ&Aデータベースのレンタルサービスを行っており、マイクロソフトや楽天、朝日新聞などの企業のポータルにQ&Aのサイトを提供しています。

もう1つのソリューション事業は、このQ&Aのやり取りの仕組みを企業に貸し出していて、楽天KC、パナソニック、マイクロソフトなど211社に提供しています。

対談では、現在の事業内容、英語版、中国語版の開設についてや、楽天、マイクロソフトとの資本・業務提携といったトピックス、今後の展望と戦略についてじっくり伺いました。

詳しい内容については、番組サマリーをご覧ください。

☆兼元さんご自身が在日韓国人であることから子供の頃にいじめを受けたことや、その後、名古屋から東京に出て来て2年程ホームレス生活を送った経験が、兼元さんの起業の原動力になったそうです。

人と人がQ&Aをする事をインターネットで広める事で皆が分かり合ったり、自分が困った事を他の人たちの経験を持って助け合ったりすることを目的にオウケイウェイヴを立ち上げたそうです。

過去のつらい体験や、そこから生じたマイナスの感情をプラスの行動の原動力に変えていくというのは、簡単なことではないですが、様々な分野で活躍されている方の中には、兼元さんと同様にマイナスからプラスへの転換によって大きなエネルギーを生み出した方が沢山いらっしゃいます。

２年ぶりの対談で、兼元さんの目標や夢が世界に向けて更に大きく広がりつつあることを強く感じました！

コムチュア・向社長＜二度のピンチをチャンスに＞

コムチュア（JASDAQ3844）の向浩一社長とラジオＮＩＫＫＥＩの番組で対談しました。

コムチュアは、グループウェアソリューション事業を中核に4事業を連携し、その総合力を活かしたソリューションサービスを展開しています。

グループウェア製品を利用したシステム企画、要件定義、アプリケーション開発から保守、運用サービスまでを一貫して提供しています。グループウェアの導入で、必要な情報やノウハウの共有によりスピーディに意思決定ができ、迅速に問題解決ができるようになったり、 さらに、企業ポータルの活用により、業務プロセスとして企業内のERPシステムや各種データベースとの連携操作が可能になり、情報の連続性、網羅性が生まれて組織としての活性化につながったりする一方、内部統制の観点からも、非定型業務を可視化することにより、企業価値向上を支援する事業です。

08年12月時点で237社との取引があり、その約7割が大手企業。業種は、金融、製造、サービス、情報通信と多岐に渡っています。金融系では、スルガ銀行や東京スター銀行、製造業ではキヤノンやJUKI、富士フイルム、本田技研工業。情報通信では日本IBM、日本総研、野村総研、日立グループなどが顧客です。

☆コムチュアは、1985年に創立。

向さんは、その後、バブル崩壊、ＩＴバブル崩壊の二度のピンチを乗り越えてきました。

「ピンチをチャンスに」とは多くの人が言うものの、言うは易く行うは難し。

世界的不況の現在にも生かせるヒントがあるのではないかとあれこれ伺いました。

向さんが二度のピンチを乗り越えた２つの目標。

1つは、会社として特徴を持つこと。

もう1つは、発想の転換。

2倍考え、2倍行動しようと手帳を使って毎日書くことによって自分の仕事習慣が変わり、色々なアイディアが生まれ、また社員と一体になって急成長のきっかけとなったそうです。

向さんのお話は、収録中も打ち合わせ中も様々な示唆に富み、大変勉強になりました！

そして、私自身の就職活動＆転職活動時代を思い出し、当時の手帳やノートをもう一度見直して気合を入れなおさねば！と思いました。

それなりにお給料がもらえた会社を辞めて無職となり（まさにピンチ！）、なんの当てもコネも無く転職活動をしていたことろのノートを一部保存してあるのですが、今眺めると、よくぞこれだけ電話をかけたりアポをとったな～と思えるのです。とにかく凄い数なんです（笑）あの時の気持ちやパワーを経験として生かさなければと思います。

二度の大きな荒波を乗り越えて会社を存続させ、ピンチをチャンスとして捉え事業を成長させてきた向社長にこのタイミングでお話を伺えたことは、私個人としても本当に幸運でした。

09年は私も二倍考え、二倍活動する年にします！！

不況に負けず、力強い年にしようと決意しました。

番組のサマリーはこちら。是非チェックしてみてくださいね。